監視カメラ=防犯?

日々ニュースから流れる事件報道において必ずと言っていいほど重要な証拠や決め手になる監視カメラ。
今や店舗やオフィスはもちろん、公共施設や街頭にまで多数設置をされている。
その台数は明確ではないが、350万台以上になる。

その利用用途としては「防犯」に位置づけされている。

昨今では、カメラの性能も進化し、最新のもでは画素数が300万画素だという。
これではピンと来ないかもしれないが、10年くらい前のデジタルカメラの解像度と言えば分かりやすいかもしれない。
合わせて記録媒体としてもハードディスクやフラッシュメモリが主流で大容量のデータが保存可能となっている。

記録機関にもよるが、日本国内だけで日々350万台以上のカメラが画像データを保存していっているわけで、とてつもない大きなデータになっていることには間違いない。
最近よく使われる言葉でいうと「ビッグデータ」というところだろう。この膨大な画像データを一括管理しエリアやセグメントごとに分析することができれば、「防犯」以外にもなにか役立つことができないのかと。

例えば、
・迷子の子供を探しだす。
・落し物を見つけだす。
・脱走したペットを探しだす。

など、GPSが広まった世の中でも、なかなか見つけられないものを探しだすということもできるかもしれない。
財布なんかにいちいちGPSを取り付けている人もいないだいろう。

しかし、プライバシーの保護という観点からは、これ以上の利用用途には賛否両論あるのかもしれない。
例えば、グーグルが提供しているストリートビューがリアルタイムで見れるようになれば、さまざまな犯罪行為の助長になるであろう。

データを管理する側、データを利用する側、便利の裏側にあるデメリットなどを想定しながら進化させていきたい領域である。

監視カメラ比較

(タグ:お問合せポータル 松原)


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